３種類以上の投与　治療上必要
抗精神薬病等の多剤投与減算で協会が緊急アンケート

 　今回の改定で精神科専門療法では抗うつ剤や抗精神病薬のうち、いずれかの分類でも３種類以上処方している場合、通院・在宅精神療法が５割減算になることが盛り込まれ、精神科を標榜する先生から戸惑いの声が協会に届けられています。

　そこで協会では、４月22日に精神科を標榜する２５０件の医療機関に緊急アンケートをＦＡＸしました。５月23日現在、35件（14・０％）から回答が寄せられており、アンケート結果からは、３種類以上の処方と減算の狭間で苦悩する先生方の様子が窺えます。

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「３種類以上処方」が８割

　抗うつ剤や抗精神病薬を３種類以上処方している患者が「いる」との回答が28件（80・０％）、「いない」が６件（17・１％）でした（表１―１）。「いる」と回答した28件のうち、その患者の病名を聞いたところ、「境界性人格障害」と書かれた１件を除く27件が「うつ」・「統合失調」と答えました（表１―２）。

　また「いる」と回答した28件中、減算を「評価」するとの答えは５件でした。次に「３種類以上処方」する理由について尋ねたところ、「治療上必要」「３種類以上処方で何とか症状を抑えている」等の意見が多く出されました（表１―３）。

　今回の減算について「一定評価」との回答は８件（22・９％）で、うち３種類以上処方が必要な患者が「いる」と回答している方は５件でした（表２―１）。一方、「治療に大きく影響し問題」との回答は25件（71・４％）にのぼり、治療への影響を具体的に示した意見や減薬の影響が出た場合の厚労省の姿勢を問う意見もありました（表２―２）。

　「精神科デイ・ケア」等の減算・算定要件については、「一定評価する」が５件で、「治療に大きく影響し問題」との回答は14件でした（表３―１）。特に「精神科デイ・ケア」の治療効果や必要性を示す意見が寄せられています（表３―２）。

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