大阪北部地震から3年―近く必ず起こる災害への備えを

2018年6月18日、大阪府北部を震源として、マグニチュード6.1の地震が発生し、広範囲の地域で震度5弱以上を観測した。のちに、災害関連死も含めて大阪府内の死者は6名と発表された。

高槻市では、登校中の小学生が倒れてきたブロック塀の下敷きとなり死亡する痛ましい事故が起こった。また、大阪市東淀川区でも登校中の児童見守りに向かっていた男性が民家のブロック塀崩壊に巻き込まれ、死亡した。筆者の住む近くの公立小学校、中学校のブロック塀は1年ほどで全て取り壊され、フェンス塀となった。

ライフラインでは、停電は当日午前中には全て復旧し、水道の断水も、翌日には解消したが、都市ガス供給停止の復旧には数日を要した。ライフラインの寸断としては、同年9月に西日本を直撃した台風21号のほうが広範囲で深刻だったと記憶している。

筆者自身も含めて、「大阪は地震や台風が少ない」と誤解している人が多いように感じる。

しかし、専門家によると近畿地方は活断層が密集しており直下型地震の巣としてむしろ「地震危険地帯」と認識すべきとしている。

海溝型地震の南海トラフ地震は、その想定によると静岡県から宮崎県にかけて一部では震度7となる可能性があること、太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が予測されている。

大阪府はもともと海抜の低い地域が多く、地震と共に津波による被害も甚大となるとされている。

地震発生の予測は困難である。今日、明日にでも発生することを想定して個人で対応、対策を考え、出来るだけの準備をしておくことが何よりも必要だ。

台風の場合は、発生からその勢力や進行方向などが詳細に報道されるため、ある程度の備えは出来るが、地震は対応が異なる。自分自身、家族がいつどこで被災するか分からない。

防災用品の準備、避難場所の確認と共有は、最低限必要だ。

私自身は、2018年の2つの自然災害を経験し、自宅は崩壊しないことを前提にライフラインの確保として生活用水150L、飲料水200Lに1週間分の食料を備蓄し、EVカーと発電機で1週間分の電力を確保して停電にも備え、さらにプロパンガスまで備蓄している。

繰り返しの訴えになるが、南海トラフ地震は近く必ず起こる。直下型地震もしかりだ。

7月11日に開催予定の日常診療経験交流会「感染症と災害にどう向き合うか」の成功を祈念する。


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