第6回 リハビリテーション・処置等 「疾患別リハ」の取扱いが変更 リハビリ実施計画書の作成時期が明確に

リハビリテーション、処置等に関して主な改定された点について、触れていきます。

リハビリテーション

 リハビリ実施計画書や疾患別リハビリの実施の取扱いが以下の通り変更されました。

①計画書はリハビリテーション開始後原則として7日以内(遅くとも14日以内)に作成することでよいとされました。

②計画書の作成前に疾患別リハビリテーションを実施する場合には、実施するリハビリテーションについて医師の具体的な指示があった場合に限り、疾患別リハビリテーション料を算定できることと第6回 リハビリテーション・処置等「疾患別リハ」の取扱いが変更リハビリ実施計画書の作成時期が明確にされました。

③従来は計画書の内容を患者又は家族等に説明し、その要点をカルテに記載することとされていましたが、計画書の内容を説明することに加え計画書を交付することが必要となりました。計画書の写しはカルテに添付することとされています。

④リハビリテーション実施計画書の様式(別紙様式21から別紙様式21の5)が別紙様式21に統合され、ADL項目としてFIM又はBIを必ず用いる等、内容が変更されました。別紙様式21の2から別紙様式21の5は削除されました。

⑤ リハビリテーション総合実施計画書の様式(別紙様式23から別紙様式23の4)も同様に別紙様式23に統合され、ADL項目について同様の変更がされました。別紙様式23の前半部分(1枚目)はリハビリテーション実施計画書の別紙様式21と同内容とされております。別紙様式23の2から別紙様式23の4は削除されました。

⑥リハビリテーション総合実施計画書を作成した場合は、従前の通りリハビリテーション実施計画書として取り扱うこととしてよいとされています。

⑦リハビリテーション総合実施計画書を作成した際に、患者の状況に大きな変更がない場合に限り、リハビリテーション実施計画書に該当する1枚目の新規作成は省略しても差し支えないとされています。なお、その場合においても、3カ月に1回以上、リハビリテーション実施計画書の作成及び説明等が必要です。

処置

J116 関節穿刺

関節穿刺(片側)が20点引き上げられ、120点とされました。なお、診断穿刺・検体採取料のD405 関節穿刺(片側)は100点と据え置かれています。

人工腎臓

人工腎臓について以下の通り変更がありました

①HIFーPH阻害剤の院外処方がない場合とある場合に評価が区分されました。

②HIFーPH阻害剤の院外処方はしていないが、エリスロポエチン、ダルべポエチン、エポエチンベータペゴル、HIFーPH阻害剤(院内処方) を使用している場合は、HIFーPH阻害剤の院外処方がない場合で算定します。

③HIFーPH阻害剤の院外処方はしていないが、エリスロポエチン、ダルべポエチン、エポエチンベータペゴル、HIFーPH阻害剤(院内処方) も使用していない場合は、HIFーPH阻害剤の院外処方がない場合で算定します。

義肢装具の採寸法、採型法

実際のあり方を踏まえて、J129ー4「治療装具採型法」が「治療用装具採型法」として「1体幹装具」(700点)、「2四肢装具(1肢につき)」(700点)、「3その他(1肢につき)」(200点) として編成されました。

手術
  • K610ー3内シャント又は外シャント設置術(1万8080点)が削除されました。内シャント設置術についてはK612末梢動静脈瘻造設術「1内シャント造設術」の「イ 単純なもの」(1万2080点)で算定することとなりました。外シャント設置術は診療報酬上の評価から外されました。
  • K616ー4経皮的シャント拡張術・血栓除去術は、「初回」と初回の「実施後3月以内に実施する場合」に再編されました。これにより、3カ月以内に実施した場合でも算定できるようになりました。
病理診断

ヘルペスウイルス感染症におけるTzanck 細胞の標本作製を行った場合は細胞診で算定することとなりました。


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